【オンライン講座】なりたい自分になるコミュニケーション力強化セミナー⑥~プロフェッショナルとしての総合力を常に磨く人になる~ 終了

【信頼と協力を獲得する説得力】
コミュニケーションの最終目的は「人を動かす説得」です。そこには「ステップ」や「技法」そして説得者の「人間力」も含めた「総合力」が必要になることが理解できます。そして、説得力が身につけば、周囲の人間の信頼と協力が得られ、より大きな目的を達成できる人になります。

【受講対象者】
・説得の定義や種類等についての正しい知識をつけたい方
・人を動かすために不可欠な3つのステップを知りたい方
・相手のNOを突破しYESに変えるためのツボを学びたい方
・相手をその気にさせる話の持って行き方を習得したい方
・説得力を高める人間力を磨く時のポイントを知りたい方

詳細

日時 ①6月 3日(月)「聞く・聴く・訊く」の傾聴力・質問力 
②6月10日(月)「聞いて、話して、会話する」の雑談力 
③6月27日(木)より良く「伝わる」説明力     
④7月 5日(金)場の空気を読む「対応力」     
⑤7月12日(金)柔軟思考で突破する「合意形成力」 
⑥7月25日(木)周囲の信頼と協力を獲得する「説得力」
毎回15:00~17:00
会場 【オンライン概要】
オンラインセミナー(Zoomによる配信)※Zoomアプリのダウンロードが必要です。
PC、スマートフォン、タブレット等にインストールした上でご受講ください。
お申込みいただく際のメールアドレスの他に受講用のメールアドレスを必ずお知らせください。

■ご入金確認後、開催日近くなりましたらZoom接続用URLを登録いただいた「受講用メールアドレス」にお送りいたします。
■迷惑メール対策等でメールが正しく届かない場合は設定をご確認ください。
■ご不明な点等ございましたら事務局(03-5772-0701)までご連絡ください。
プログラム

【周囲の信頼と協力を獲得する「説得力」】強化セミナー  
★【信頼と協力を獲得する人】のプログラム概要(解説と実習)
●説得の「定義」と「3つのタイプ」
●人を動かすための「3つのステップ」
●相手をその気にさせる話の持って行き方
【実習】:「プレゼンテーション〇〇の提案」(提案型説得)(スマホ自撮り)
●NOの種類と突破法
●説得力の重層構造と人間力
●人を育てる育成コミュニケーション力
◆「私はこうして説得力を強化する!」《質疑応答》

受講料 ■ 会  員=12,000円  
■ 一  般=17,000円
(税込み・各一回) 

6回一括でお申込み(お振込み)場合は以下の割引価格となります。
■ 会  員=60,000円  
■ 一  般=84,000円

講師プロフィール

櫻井 弘

(株)櫻井弘話し方研究所 代表取締役。日本秘書協会認定講師。金融、製薬、IT、サービス、メーカーなどの民間企業や、人事院、自治大学校、市町村アカデミーなどの官公庁、時事通信、日本能率協会、東京商工会議所など各種団体でコミュニケーションに関する研修を手がけ30年以上、研修先は全国約2,000以上の団体におよぶ。プレゼンテーションや説明力のわかりやすい指導に定評がある。オリジナル研修資料と講師の著書の活用。ベストセラー「話す力が面白いほどつく本』(三笠書房)を始め80冊以上出版。累計売り上げ180万部超。

お申し込みについて

各セミナーの申し込みフォームよりお申し込みください。
また、FAX、郵送によるお申し込みも受け付けております。
以下のPDFをダウンロード、出力のうえ、必要事項を記載してお送りください。(クレジットカードでの支払いは除く)
セミナー申込書(PDF:282KB)

受講料のお支払い(クレジットカードでの支払いは申込フォームよりお願い致します。)

銀行振込または郵便振替にてセミナー前日までにお振り込みください。振込手数料はご負担ください。
オンライン講座については受講用URLを送付の為3日前までのお振込みをお願い致します。(土日祝を除く)
みずほ銀行 八重洲口支店 当座 0116029 シャ)ニホンヒショキョウカイ
郵便振替 00170-6-56578 (通信欄にセミナーと明記してください。)
なお、お振り込みの控えをもって領収書にかえさせていただきます。

セミナー受講のキャンセルについて

必ず日本秘書協会 事務局まで電話(03-5772-0701)またはメール(jsa@hishokyokai.or.jp)にてご連絡ください。
開催日の3日~2日前までのお取り消しは受講料(消費税込み)の30%をキャンセル料として申し受けます。
開催日の前日、当日のお取り消しの場合は受講料の全額を申し受けます。なお、返金額はすべて振込手数料を差し引いた金額とします。

秘書関係者外のセミナー受講について

当セミナーは基本的に、秘書、秘書的業務従事者、元秘書などを対象としており、コンサルタント会社、秘書的業務の教育ビジネス従事者や執筆者は、参加をお断りをする事があります。

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