【オンライン講座】ビジネス・コミュニケーション強化セミナー【説明力】 ~相互の理解を促進することを目的とする~ わかりやすく伝わる【説明力】強化セミナー(中級①)    終了

セミナーの目的と機能の位置付け

・このセミナーは、秘書としての「信頼と協力を獲得するための3ステップ」  であり、ビジネスの大きな3つの目的と機能の関係で構成しています。

目的1. 「良好な人間関係」初級①「聴く力」②「話す力」

目的2. 「相互の理解促進」中級①「説明力」②「表現力」

目的3. 「自発行動の喚起」上級①「説得力」②「調整力」

上記の目的と機能を「富士山」に例えると、…

「裾野」初級①,② 「中腹」中級①,② 「山頂」上級①,②

どちらから受講されても結構です。ご自分の能力の再確認!

【説明力】

「察し型の文化」を背景に持つ我々日本人は相手にわからせる説明力が欠けています。グローバル&情報時代に不可欠な説明力。目から鱗の論理と実践力が着実に身に付きます。スマホ自撮りによって、ご自身の説明の仕方について、ビフォー&アフターの比較・確認もできます。

 

詳細

日時 2023年 11月17日(金)15:00~17:00 

会場 【オンライン概要】
オンラインセミナー(Zoomによる配信)※Zoomアプリのダウンロードが必要です。
PC、スマートフォン、タブレット等にインストールした上でご受講ください。
お申込みいただく際のメールアドレスの他に受講用のメールアドレスを必ずお知らせください。

■ご入金確認後、開催日近くなりましたらZoom接続用URLを登録いただいた「受講用メールアドレス」にお送りいたします。
■迷惑メール対策等でメールが正しく届かない場合は設定をご確認ください。
■ご不明な点等ございましたら事務局(03-5772-0701)までご連絡ください。
プログラム

★【説明力】のプログラム概要(解説と実習)

●説明の「定義」と「前提条件」
【実習】:「わかりやすく伝えるために」(「定理法&具分け」)

●説明7つの実践スキル
【実習】:「相手に〇〇の重要性を説明」(スマホ自撮り)(事前課題)

●「コンテンツ作り5つのポイント」
●主題を明確に絞り込む「三角ロジック」

【実習】:「私はこうして説明力を強化する!」《質疑応答》

受講料 ■ 会  員=12,000円   ■ 一  般=17,000円 各 1 回

6講座一括お申込み(お振り込み)の場合は以下の割引価格となります
■ 会  員=60,000円   ■ 一  般=84,000円
著書名 わかりやすい説明の仕方 櫻井弘(薯)

講師プロフィール

櫻井 弘

(株)櫻井弘話し方研究所 代表取締役。日本秘書協会認定講師。金融、製薬、IT、サービス、メーカーなどの民間企業や、人事院、自治大学校、市町村アカデミーなどの官公庁、時事通信、日本能率協会、東京商工会議所など各種団体でコミュニケーションに関する研修を手がけ30年以上、研修先は全国約2,000以上の団体におよぶ。プレゼンテーションや説明力のわかりやすい指導に定評がある。オリジナル研修資料と講師の著書の活用。ベストセラー「話す力が面白いほどつく本』(三笠書房)を始め80冊以上出版。累計売り上げ180万部超。

お申込み

お申し込みについて

各セミナーの申し込みフォームよりお申し込みください。
また、FAX、郵送によるお申し込みも受け付けております。
以下のPDFをダウンロード、出力のうえ、必要事項を記載してお送りください。(クレジットカードでの支払いは除く)
セミナー申込書(PDF:282KB)

受講料のお支払い(クレジットカードでの支払いは申込フォームよりお願い致します。)

銀行振込または郵便振替にてセミナー前日までにお振り込みください。振込手数料はご負担ください。
オンライン講座については受講用URLを送付の為3日前までのお振込みをお願い致します。(土日祝を除く)
みずほ銀行 八重洲口支店 当座 0116029 シャ)ニホンヒショキョウカイ
郵便振替 00170-6-56578 (通信欄にセミナーと明記してください。)
なお、お振り込みの控えをもって領収書にかえさせていただきます。

セミナー受講のキャンセルについて

必ず日本秘書協会 事務局まで電話(03-5772-0701)またはメール(jsa@hishokyokai.or.jp)にてご連絡ください。
開催日の3日~2日前までのお取り消しは受講料(消費税込み)の30%をキャンセル料として申し受けます。
開催日の前日、当日のお取り消しの場合は受講料の全額を申し受けます。なお、返金額はすべて振込手数料を差し引いた金額とします。

秘書関係者外のセミナー受講について

当セミナーは基本的に、秘書、秘書的業務従事者、元秘書などを対象としており、コンサルタント会社、秘書的業務の教育ビジネス従事者や執筆者は、参加をお断りをする事があります。

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